これまで、長年付き合ってきた現在の顧問税理士は、先代の事業主の時代からの古い付き合いである場合が多く、現代のＩＴ時代からは既に取り残されている時代遅れの税理士であると考えられます。

　貴方が先代の経営者から事業を継承したのを機会に、一度、貴方の会社の会計処理方式を根本的に見直す絶好のチャンスです。

　もし、以下のような状況に一つでも該当すれば、今こそ、顧問税理士を代えてみては如何でしょうか。

●貴方の会社では、貴重な経営データでもある会計データを税理士事務所に丸投げしていませんか？

●貴方の会社では、年間２０万円を超える税理士報酬を支払っていませんか？

●貴方の会社に顧問税理士が訪問する代わりに職員を派遣しているということはありませんか？

●貴方の会社にパソコンを導入していながら、有効に使われていないということはありませんか？

　顧問税理士との関係は、あくまで契約上の関係であり、契約自由の原則から、いつでも顧問契約を解約しても問題はありません。

　前田公彦税理士事務所では、上記に掲げた問題を以下のような方法で、すべて解決しており、顧客からも大変喜ばれています。
　
　（１） 貴方の会社の会計処理を、自社のパソコンで簡単にできるように指導いたします。

　（２）法人の場合は、年間の税理士報酬は、会社の規模にもよりますが、年間２０万円以下で、
　　　　一人社長の会社の場合は、原則的に平均して年１０万円以上はいただきません。

　（３）税理士が、契約に基づき、必要な都度、何回でも貴社に訪問して指導いたしますから、ご安心くだ
　　　 さい。

　（４）貴方の会社のパソコンとインタネットの電子メールで当税理士事務所のパソコンと結んで、自計化を
　　　 サポートしています。




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